長時間のIT業務での従業員のメンタルヘルスに対応するには?

弊社では、従業員様へのメンタルヘルスの問題解決のための保険制度として「団体長期障害所得補償保険」 Group Long Term Disability をご案内しております。

GLTDは、20世紀初頭に、アメリカの労働組合自らが作った共済制度がベースになっています。


アメリカでは従業員数500名以上の企業のうち、95%がすでにGLTDを導入済みといわれており、うち70%は全員加入型または全員加入型+任意加入型を選択しています。


成果主義の導入をはじめとする人事制度の改定を行なう企業やメンタルヘルス対策に高い関心を払う企業が増え、それらをきっかけとして、GLTDの導入を行なう企業が増えてきてます。


神障害を原因とした労災訴訟がおこり、労災認定されるケースが飛躍的にふえ、多くのケースで企業が和解金を払い、その金額は億を超えることも少なくありません。


このように法的なリスクマネジメントの観点から従業員のメンタルヘルスの問題をとられる必要があるかと思います。
身体の健康管理とこころの健康管理が同等の位置づけとして考える時代に入ったと思われます。


その有効的なソリューションとして、金銭的補償・リスクファイナンシングという観点からGLTDの導入を検討されたらいかがでしょうか?


従業員が長期の就業障害に陥った場合の現状の休業補償制度とGLTDを導入した場合の図を下記に乗せておりますのでご参照ください。


長期就業障害になった場合に、数年間や定年まで収入を補償する手段は、現状GLTD以外にはありません。



療保険や傷害保険、がん保険など個人で加入できる民間保険の医療保険は、入院・通院の追加費用を補償することが目的であり、数年といった長期にわたって補償するものではありません。


商品のイメージ図


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